総合政策学科
東京
課題解決能力を実践的に身につけ、リーダーシップを発揮できる人材を育成します
| 募集人数 | 110 |
|---|---|
| 初年度納入金 | 128 万円 |
※初年度納入金には、教材費など消費税のかかる金額が含まれる場合があります。 前年度実績で記載されている場合、含まれる税率が異なることがありますので、 正確な金額については各学校にご確認ください。
津田塾大学 総合政策学部 総合政策学科の特長
課題解決に必要な力を着実に身につける
グローバル化やICT化、少子高齢化など21世紀の社会が直面するさまざまな課題解決のために、実践的な英語力とデータ分析力を土台に課題解決能力を培います。PBL（Project-based Learning：課題解決型学習）の手法を活用しながら、学生自ら課題を発見し、その解決に向けて調査研究を行うという主体的な学びを展開します。
3つの基礎科目と4つの課題領域
学習の土台として、1・2年次は「英語」「ソーシャル・サイエンス」「データ・サイエンス」の3つの基礎科目を必修とし、3年次に「パブリック・ポリシー」「エコノミック・ポリシー」「ソーシャル・アーキテクチャ」「ヒューマン・ディベロップメント」の4つの課題領域から1つを選択し、実践的な課題解決能力を高めます。
他者との合意形成をめざす実践的な英語教育
本学がこれまで培ってきた英語教育の蓄積のもとで、ネゴシエーション力（交渉力）やプレゼンテーション力（提案力）、ファシリテーション力（調整力）など、他者との合意形成や共通のルールをつくり出すことを目標とした、実践的な英語科目を3年次まで必修としています。
1年次から必修の少人数セミナー
課題解決のための総合的な実践力を養うだけではなく、担当教員や学生同士の密なコミュニケーションを図り、各自の問題意識を追究できる「アクティブ・ラーニングの場」として、少人数セミナーを各年次で必修としています。
PBL*の手法を活用[*Project-based Learning：課題解決型学習]
座学形式の授業だけでなく、具体的な問題や事例を素材として、学生自ら課題を発見し、その解決に向けて、個人やグループで主体的に調査・研究を行うといった学習方法を活用します。
現代社会の諸課題を探り、その解決に挑む
現代社会が抱える課題は、政府や地方自治体といった公的部門だけでなく、民間企業や地域コミュニティなど私的部門にもまたがります。それに関して独自に課題を設定し、社会調査やデータ分析、文献講読を経てその解決に取り組み、報告書としてまとめる「卒業研究プロジェクト」が4年次の必修となっています。
津田塾大学 総合政策学部 総合政策学科の入試情報
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就職率・卒業後の進路
主な就職先：日建設計、日立製作所、三菱電機、日本電気（ＮＥＣ）、富士通、ＮＴＴドコモ、日本テレビ放送網、ＴＩＳ、日本アイ・ビー・エム、日本航空、日本郵船、三井物産、アマゾンジャパン、日本銀行、明治安田生命保険、大和証券、リクルート、アクセンチュア、日本マクドナルド、国土交通省、東京都、神奈川県
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