特修コース
東京
双方向型・少人数講義を通して法学の真髄に触れる。
| 初年度納入金 | 140.2 万円 |
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※初年度納入金には、教材費など消費税のかかる金額が含まれる場合があります。 前年度実績で記載されている場合、含まれる税率が異なることがありますので、 正確な金額については各学校にご確認ください。
立正大学 法学部 法学科 特修コース の特長
少人数クラスの中で主体的・双方向的に学びを深める
このコースは、必ずしも特定の進路に特化したものではなく、本学法学部が特徴とする「学生と教員、学生と学生の距離の近さ」を活かし少人数講義を充実させたコースです。現代社会の主要問題を取り上げた少人数クラスを通して双方向のコミュニケーションを図り、多角的な視点を身に着けることができます。
双方向型・少人数講義が中心の学修体制
基礎ゼミナールに所属し、法学の勉強方法を学びながら、憲法、民法、刑法を中心に法律の基本を修得。2年次以降は行政法や会社法、刑事・民事訴訟法、国際法、政治学など発展的内容を学修します。学生・教員間の議論を通じて学びを深める少人数講義を受講し、専門的な知識の修得を目指します。
公法／私法 展開演習
特定の法分野について、教員の問いに対し、学生が応答する対話形式で実施されます。予習を前提としつつも短い時間でその場で自分の考えをまとめ説明する反復演習によって、実践的な判断力を養います。さらに多彩な事例検討によって柔軟な思考力を培いながら、法学の魅力や面白さを実感できます。
法律の専門知識を活用した高度かつ多彩なフィールドで活躍
一般企業への就職や、国家公務員（総合職・一般職）、地方公務員（上級職）、法曹（裁判官・検察官・弁護士）、大学院（法科大学院を含む）への進学、司法書士・社会保険労務士など法律系の国家資格の取得ほか、行政書士、税理士、民間企業全般、中学校社会科／高等学校地歴・公民科教諭などの進路が望めます。
各種資格試験の合格に不可欠な法的知識や中学校・高等学校の教員免許が得られる
多くの国家試験や公務員試験には法律に関する問題が出題されます。法学の知識や勉強方法は、これらの資格試験等に合格する上でも役立ちます。また、教職課程を履修することで、中学校の社会科教諭や高等学校の地歴・公民科教諭の免許を取得することもできます。
立正大学 法学部 法学科 特修コースの入試情報
立正大学 法学部 法学科 特修コースの関連情報
就職率・卒業後の進路
主な就職先：国土交通省、厚生労働省、財務省、防衛省 陸上自衛隊、東京国税局、千葉県庁、埼玉県庁、警視庁、神奈川県警察本部、品川区役所、さいたま市役所、越谷市役所、東日本旅客鉄道株式会社（ＪＲ東日本）、日本郵便株式会社、積水ハウス株式会社、日本製紙株式会社、日立建機株式会社、大和証券株式会社、株式会社かんぽ生命保険、株式会社マイナビ、株式会社北海道日本ハムファイターズ、東急リバブル株式会社、タマホーム株式会社、野村不動産ソリューションズ株式会社、株式会社第一興商、株式会社イトーヨーカ堂、フェデラルエクスプレスジャパン合同会社、綜合警備保障株式会社、株式会社りそな銀行、千葉信用金庫、朝日生命保険相互会社
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