日本大学

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新聞学科

東京

ジャーナリズム、コミュニケーション、メディアの理論と実践が融合。学問的かつ実践的に学ぶカリキュラム

募集人数 200
初年度納入金 126 万円(諸会費等除く)

※初年度納入金には、教材費など消費税のかかる金額が含まれる場合があります。 前年度実績で記載されている場合、含まれる税率が異なることがありますので、 正確な金額については各学校にご確認ください。

日本大学 法学部 新聞学科の特長

ジャーナリズム、メディア、コミュニケーションの歴史と現在、理論、制度を学ぶ

多様化するメディア、大きく変わるコミュニケーションの姿。そうした環境のなかで事象を客観的に分析する力と、ニュース、広告、情報を構想する力、そして未来のメディアとコミュニケーションを構想する力を総合的に養う

メディアの現場とも直結したカリキュラムを学生の関心に即して履修を組み立てる

学生が自らの関心を深め、能力を伸ばすために必要な科目を、基礎、応用、演習の3つのフェイズから組み立てる「オーダー・メイド・カリキュラム」を導入。さらに、在籍している学科以外の専門科目も履修可能で、視野を広げることができる柔軟性のあるカリキュラムになっている

ゼミナールが充実しているからこそ、自分の進路を真剣に考えられる

「ゼミナールで鍛えられた」と話す先輩ジャーナリスト。新聞学科ならではの特色があるゼミナールが設けられ、ユニークな視点からの討議・研究が行われている。ゼミナールでは、日々進化するメディアの世界を間近に実感しながら、新しい自分を発見することができる

マスコミだけでなく、さまざまな分野で活躍

メディア、情報分野だけでなく、金融、サービス、製造、小売などあらゆる分野で活躍している

各種資格試験合格を目指す多彩な課外講座や国家試験合格を目指す学生のための学生研究室を設置

ファイナンシャル・プランニング技能士や宅地建物取引士・日商簿記などの資格取得対策講座や公務員講座を実施。就職対策として、ビジネスマナーや敬語の使い方などを学ぶ秘書技能検定講座も実施。また、司法試験などの難関国家試験合格を目指す学生のために6つの学生研究室を設置している

日本大学 法学部 新聞学科の入試情報

日本大学 法学部 新聞学科の関連情報

就職率・卒業後の進路

主な就職先:日本放送協会、静岡朝日テレビ、ジュピターテレコム、スポーツニッポン新聞社、日本出版販売、三井住友建設、大塚商会、ANAエアポートサービス、阪急交通社、みずほ証券、新菱冷熱工業

日本大学 法学部 新聞学科の問合せ先

日本大学 法学部 新聞学科お問い合わせはこちらへ

〒101-8375 東京都千代田区神田三崎町2-3-1
TEL 03-5275-8503
nyugaku.law@nihon-u.ac.jp

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